
「GX志向型住宅にはどのような条件がある?」
「2026年はどのくらい補助金を受けられる?」
このような疑問を持つ方もいるのではないでしょうか。
GX志向型住宅は、一定の省エネ性能などの条件を満たすことで「みらいエコ住宅2026事業」による補助金の対象となります。一方で、補助を受けるには、性能要件や対象住宅などの条件を満たさなければなりません。
そこで本記事では、GX志向型住宅の基本的な特徴から、2026年の補助金制度、満たすべき条件まで解説します。また、GX志向型住宅とZEH・長期優良住宅との違いや、GX志向型住宅のメリット・デメリットまで紹介するので、ぜひ最後までお読みください。
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▼この記事でわかること
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また、公式サイトでは断熱等級別・地域区分別のモデルプランを公開しているため、GX志向型住宅をはじめ、高断熱住宅の仕様を検討する際にもご活用いただけます。
GX志向型住宅への対応に向けて断熱材を検討している住宅事業者の方は、フォームライトSLの製品情報や各種資料をご確認ください。
GX志向型住宅とは

GX志向型住宅とは、ZEH水準を上回る省エネ性能を備えた脱炭素志向型の住宅です。高い断熱性能に加え、一次エネルギー消費量の削減や再生可能エネルギーの活用、高度エネルギーマネジメント(HEMS)の導入などが求められます。
戸建住宅の場合、原則として以下の条件を満たす必要があります。
- 断熱等性能等級6以上
- 再生可能エネルギーを除く一次エネルギー消費量の削減率が35%以上
- 再生可能エネルギーを含む一次エネルギー消費量の削減率が100%以上
- 高度エネルギーマネジメント(HEMS)の導入
ただし、再生可能エネルギーを含む一次エネルギー消費量の削減率については、寒冷地・低日射地域では75%以上、多雪地域・都市部狭小地等では要件が設けられていません。
また、2026年の「みらいエコ住宅2026事業」では、要件を満たすGX志向型住宅の新築が補助対象です。補助額は、地域区分1〜4では1戸あたり125万円、地域区分5〜8では110万円です。
GX志向型住宅の補助金制度(みらいエコ住宅2026事業)

引用:住宅省エネ2026キャンペーン みらいエコ住宅2026事業
GX志向型住宅を新築すると、「みらいエコ住宅2026事業」で最大125万円の補助を受けられます。長期優良住宅(最大80万円)より補助額が大きく、世帯の条件もありません。
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項目 |
内容 |
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補助額 |
1〜4地域:125万円/5〜8地域:110万円 |
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対象世帯 |
すべての世帯 |
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性能要件 |
断熱等級6以上、一次エネ削減率35%以上(再エネ込み100%以上※)、HEMS導入 |
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申請期限 |
2026年12月31日まで(予算上限に達し次第終了) |
※再生可能エネルギーを含む一次エネルギー消費量の削減率は、地域や立地によって例外があります。
申請は建築主ではなく、GXへの協力表明をした登録事業者が行います。また、建築確認申請書の提出日が2026年7月1日以降の住宅では、JC-STAR★1以上の適合ラベルを取得したHEMSコントローラの導入が必要です。
参照:住宅省エネ2026キャンペーン みらいエコ住宅2026事業
GX志向型住宅の条件

GX志向型住宅として認定されるためには、以下の4つの条件を満たす必要があります。
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▼GX志向型住宅の条件
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なお、実際に「みらいエコ住宅2026事業」の補助対象となるには、上記の性能要件だけでなく、住宅の床面積や立地などの要件も満たす必要があります。
条件①|断熱等性能等級6以上
断熱等性能等級とは、住宅の断熱性能を示す指標です。等級1〜7に区分されており、数字が大きいほど高い断熱性能が求められます。
GX志向型住宅では、断熱等性能等級6以上を満たす必要があります。等級6は、2025年4月から新築住宅に適合が義務付けられている省エネ基準(等級4)よりも高い水準です。
断熱性能を高めると外気の影響を受けにくくなるため、冷暖房に必要なエネルギーを抑えながら、室内温度を保ちやすくなります。
断熱等級については以下の記事で詳しく解説しているので、合わせてチェックしてみてください。
>>【2026年最新】断熱等級とは?1〜7の違い・UA値・目指すべき等級まで解説
条件②|再生可能エネルギーを除いた一次エネルギー消費量の削減率が35%以上
一次エネルギー消費量とは、住宅の冷暖房や換気、給湯、照明などで使用するエネルギーを、石油や天然ガスなどの一次エネルギーに換算したものです。
GX志向型住宅では、太陽光発電などの再生可能エネルギーによる削減効果を除いた状態で、基準となる一次エネルギー消費量から35%以上削減する必要があります。
そのため、高い断熱性能を確保するとともに、高効率なエアコンや給湯設備、照明設備などを採用し、住宅で消費するエネルギーを抑えることが求められます。
条件③|再生可能エネルギーを含む一次エネルギー消費量の削減率が100%以上
GX志向型住宅では、太陽光発電などの再生可能エネルギーを含め、一次エネルギー消費量を基準値から原則100%以上削減することが求められます。
条件②では住宅の省エネ性能による削減率を評価しますが、条件③では太陽光発電などで生み出すエネルギーも含めて評価する点が違いです。
つまり、省エネによって住宅で使用するエネルギーを減らしつつ、太陽光発電などによる創エネを組み合わせる仕組みです。年間の一次エネルギー消費量の収支を実質的にゼロ以下にすることを目指します。
なお、寒冷地や低日射地域など、住宅の立地や条件によっては削減率の基準が異なります。
条件④|高度エネルギーマネジメント(HEMS)の導入
GX志向型住宅では、高度エネルギーマネジメントに対応したHEMSの導入も必要です。
HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)とは、住宅で使用するエネルギーを把握・管理するためのシステムです。電気などの使用状況を見える化することで、家庭内のエネルギーを効率的に管理しやすくなります。
また、太陽光発電などの設備と連携することで、発電量などの情報も確認できます。住宅の省エネ性能を高めるだけでなく、エネルギーの使用状況を把握して管理することがHEMSを導入する目的です。
ZEHや長期優良住宅との違い

GX志向型住宅と似たような住宅として、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)や長期優良住宅があります。それぞれの違いは以下の通りです。
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比較項目 |
GX志向型住宅 |
ZEH水準住宅 |
長期優良住宅 |
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断熱性能 |
断熱等性能等級6以上 |
断熱等性能等級5 |
断熱等性能等級5 |
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一次エネルギー消費量 |
再エネを除き35%以上削減 |
再エネを除き20%以上削減 |
再エネを除き20%以上削減 |
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再生可能エネルギー |
再エネを含め原則100%以上削減 |
必須ではない |
必須ではない |
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HEMS |
導入が必要 |
必須ではない |
必須ではない |
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その他の主な基準 |
GX志向型住宅としての性能要件などを満たす |
省エネ性能の基準を満たす |
耐震性・劣化対策・維持管理などの基準も満たす |
GX志向型住宅は、ZEH水準住宅よりも高い断熱性能と省エネ性能が求められます。また、再生可能エネルギーの活用やHEMSの導入などが要件に含まれる点も特徴です。
長期優良住宅は、耐震性や劣化対策、維持管理など、住宅を長期間良好な状態で使用するための幅広い基準が設けられています。
なお、ZEH水準住宅と長期優良住宅については、以下の記事で詳しく解説しているので、合わせてご参照ください。
>>ZEH水準とは?ZEHとの違いや活用できる補助金・控除について解説
>>長期優良住宅の断熱等級とは?基準や性能を高める方法をわかりやすく解説
GX志向型住宅のメリット

ここでは、GX志向型住宅の主なメリットを3つ紹介します。
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▼GX志向型住宅のメリット
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メリット①|光熱費を削減しやすい
GX志向型住宅は、高い断熱性能と省エネ性能によって、光熱費を削減しやすい点がメリットです。
断熱等性能等級6以上が求められるため、外気の影響を受けにくく、冷暖房に必要なエネルギーを抑えやすくなります。また、高効率なエアコンや給湯設備などを組み合わせることで、住宅全体のエネルギー消費量の削減につながります。
ただし、実際の光熱費は住宅の広さや設備、家族構成、生活スタイルなどによって異なります。
メリット②|一年中快適に暮らしやすい
GX志向型住宅は断熱等性能等級6以上が求められるため、一年を通して快適な室内環境を保ちやすくなります。
断熱性能が高い住宅は外気温の影響を受けにくく、夏の暑さや冬の寒さが室内に伝わりにくい点が特徴です。そのため、冷暖房を使用した際も室温を維持しやすくなります。
また、外壁や窓などの断熱性能を高めることで、部屋ごとの温度差も抑えやすくなります。省エネ性能だけでなく、季節を問わず過ごしやすい住環境をつくりやすいこともGX志向型住宅のメリットです。
メリット③|災害時の電力確保につながる
太陽光発電や蓄電池を導入している住宅では、停電時に電力を確保できる場合があります。
例えば、停電時でも太陽光発電の自立運転機能を利用すれば、発電している時間帯は専用コンセントなどから電気を使えます。蓄電池を併用している場合は、あらかじめ蓄えた電力を停電時に使用することも可能です。
ただし、太陽光発電や蓄電池はGX志向型住宅の一律の必須設備ではありません。また、停電時に使用できる機器や電力量は、導入する設備によって異なるため、事前に確認しておくべきです。
GX志向型住宅のデメリット

GX志向型住宅のデメリットについても確認していきましょう。
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▼GX志向型住宅のデメリット
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デメリット①|初期費用がかかりやすい
GX志向型住宅は、高い断熱性能や省エネ性能を確保する必要があるため、一般的な省エネ基準の住宅と比べて初期費用が高くなる可能性があります。
例えば、断熱性能の高い窓や断熱材、高効率な給湯設備などを採用すると、その分だけ建築費用が増えます。太陽光発電などの再生可能エネルギー設備を設置する場合も、設備費や施工費が必要です。
ただし、GX志向型住宅は「みらいエコ住宅2026事業」の補助対象となっており、要件を満たせば補助金を活用できます。初期費用だけで判断せず、補助金や入居後の光熱費なども含めて検討することをおすすめします。
デメリット②|住宅の立地によっては補助対象にならない
GX志向型住宅の性能要件を満たしていても、住宅の立地によっては「みらいエコ住宅2026事業」の補助対象にならない場合があります。同事業では、土砂災害特別警戒区域など、一定の区域に建てられる新築住宅を補助対象から除外しています。
そのため、補助金の利用を前提にGX志向型住宅を建てる場合は、住宅性能だけでなく、建築予定地が対象となるか事前に確認することが重要です。なお、立地に関する除外要件は複数あるため、土地を選ぶ際には最新の制度内容をチェックしましょう。
デメリット③|再生可能エネルギーへの対応が必要になる場合がある
GX志向型住宅では、再生可能エネルギーを含む一次エネルギー消費量の削減率について、原則100%以上が求められます。
この基準を満たす方法として、一般的に利用されているのが太陽光発電です。そのため、住宅の設計や立地条件によっては、太陽光発電設備の導入を検討する必要があります。
また、屋根の形状や方角、周辺環境なども考慮しなければなりません。
ただし、GX志向型住宅は太陽光発電設備の設置そのものを一律に義務付けているわけではありません。地域や住宅の条件によって再生可能エネルギーを含む一次エネルギー消費量の基準も異なるため、設計段階で確認することが大切です。
GX志向型住宅の補助金申請の流れ

GX志向型住宅の補助金申請は、建築主ではなく、登録された建築事業者が行います。主な申請の流れは、以下のとおりです。
- ステップ①|事業者登録・GXへの協力表明
- ステップ②|建築主との契約締結
- ステップ③|交付申請の予約・交付申請
- ステップ④|交付決定・補助金の受領
- ステップ⑤|完了報告・補助金の還元
なお、交付申請の予約は任意です。また、申請期限や必要書類は手続きによって異なるため、事前に公式サイトで確認しておきましょう。
まとめ

GX志向型住宅は、断熱等性能等級6以上をはじめ、高い断熱性能や省エネ性能などが求められる住宅です。2026年の「みらいエコ住宅2026事業」では、要件を満たすことで1戸あたり最大125万円の補助を受けられます。
一方、補助対象となるには、一次エネルギー消費量やHEMSなどの性能要件に加え、住宅の床面積や立地などの条件も満たす必要があります。GX志向型住宅を検討する際は、補助金だけでなく、必要な住宅性能や設備についても事前に確認しておきましょう。
「フォームライトSL」は、現場で吹き付けて発泡させるウレタンフォーム断熱材です。隙間なく断熱層を形成しやすく、高気密・高断熱な住宅づくりをサポートします。
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