【状況別】おすすめのリフォーム断熱材を紹介｜相場・失敗例・活用できる補助金まで解説

「断熱リフォームを検討しているが、どの断熱材を使った方が良いかわからない」
「費用も安くはないため、後悔しない選択をしたい」

このように思われていませんか？

断熱リフォームを成功させるためには、状況に応じた正しい断熱材選びが欠かせません。選び方や施工を間違えると、せっかくの投資が無駄になってしまう可能性もあります。

そこで本記事では、状況別のおすすめ断熱材や費用相場、よくある失敗例と対策について解説します。また、断熱リフォームで受け取れる補助金や本当に断熱リフォームが必要か確認する方法まで紹介するので、ぜひ最後までお読みください。

▼この記事でわかること 【状況別】おすすめのリフォーム断熱材を紹介 戸建ての断熱リフォーム費用相場 断熱リフォームで受け取れる補助金 断熱リフォームは意味ない？本当に必要か確認する方法 断熱リフォームでよくある失敗するケースと対策

フォームライトSLは、現場で発泡させて隙間を埋める「現場発泡ウレタンフォーム」です。液液体が発泡して構造材に密着するため、わずかな隙間も発生しにくく、高気密・高断熱の住環境づくりに貢献します。

断熱リフォームをご検討中の方は、以下のカタログをチェックしてみてください。

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【状況別】おすすめのリフォーム断熱材を紹介

断熱材は「新築」と「既存住宅への後施工」で、選び方のポイントが異なります。

ここでは、「どのような状況なら、どの断熱材が適しているのか」という観点から、リフォーム時におすすめの断熱材を具体的に紹介します。

▼【状況別】おすすめのリフォーム断熱材を紹介 【費用重視】グラスウール・EPS断熱材 【小規模】現場発泡ウレタン 【大規模】現場発泡ウレタン・フェノールフォーム

【費用重視】グラスウール・EPS断熱材

費用をなるべく抑えて断熱リフォームしたい方には「グラスウール」や「EPS（ビーズ法ポリスチレンフォーム）断熱材」がおすすめです。これらの素材は流通量が多く材料費が安い傾向があります。

グラスウールはガラス繊維から作られており、断熱性だけでなく防音性や不燃性にも優れています。一方でEPS断熱材は、軽くて水に強く、施工時の扱いやすさが魅力です。

以下の記事では、EPS断熱材の特徴について詳しく解説しているので、合わせてご参照ください。

＞＞EPS断熱材の特徴・価格相場を徹底解説！他の断熱材との違いまで紹介

【小規模】現場発泡ウレタン

床下や天井など一部だけを断熱したい方には「現場発泡ウレタン」をおすすめします。その理由は、床板や壁紙を剥がすような大規模な解体工事を行わずに施工できるからです。

現場発泡ウレタンは、液状のウレタン樹脂を直接吹き付け、その場で発泡・硬化させる工法です。床下点検口や天井裏などの限られたスペースから施工できるため、大規模な解体工事を必要としません。

また、発泡したウレタンが細かい隙間まで入り込んで密着するため、古い家特有の隙間風をシャットアウトする高い気密性も発揮します。

仮住まいを用意する手間や解体費用を省きつつ、ピンポイントで確実な寒さ対策をしたい場合に最適です。断熱リフォームを小規模から始めたい方は、ぜひ「フォームライトSL」の詳細をご確認ください。

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【大規模】現場発泡ウレタン・フェノールフォーム

間取り変更を伴う大規模なリフォームには、「現場発泡ウレタン」や「フェノールフォーム」が特におすすめです。壁を剥がして骨組みがむき出しになる大がかりな工事では、施工の自由度が上がり、様々な断熱材を選びやすくなるからです。

なかでも隙間なく密着する現場発泡ウレタンは、家全体の気密性と断熱性を根本から大きく引き上げてくれます。

プラスチック系ボードの中でトップクラスの断熱性能を誇るのがフェノールフォームです。薄くても高い効果を発揮するうえに火にも強く、最高級の断熱素材として知られています。

代表的な製品として、旭化成建材の「ネオマ®︎フォーム」やフクビ化学工業の「フェノバボード」が挙げられます。

弊社の「フォームライトSL」と旭化成建材の「ネオマフォーム」を組み合わせたハイブリッド工法も対応しているので合わせてご参照ください。

＞＞フォームライトSL×キューワンボードのハイブリッド工法はこちら

戸建ての断熱リフォーム費用相場

戸館の断熱リフォームの費用相場は150万円〜200万円程度です。工事の種類別にどれくらいの費用がかかるのかまとめましたので、ご参照ください。

リフォームの種類	費用相場の目安
内窓（二重窓）設置	5万〜20万円
床下から断熱材	15万〜25万円
床を剥がして断熱	40万〜60万円
天井裏に断熱材を施工	10万〜40万円
屋根へ断熱材を吹き付け	15万〜60万円
内壁/外壁に断熱材を追加	30万〜50万円
壁を解体して断熱材を入れる	80万〜150万円
外断熱（外側を断熱材で覆う）	90万〜350万円
床・壁・天井・窓を一括で断熱	400万〜800万円

上記のとおり、戸建ての断熱リフォーム費用は工事内容によって大きく異なります。部分的な対策であれば数十万円程度から実施できますが、家全体を高断熱仕様へ改修する場合は400万円以上かかるケースもあります。

まずは「どこから熱が逃げているのか」を把握し、優先順位を決めたうえで工事内容を選びましょう。

断熱リフォームで受け取れる補助金

以下に断熱リフォームで受け取れる補助金をまとめましたので、こちらも合わせてご覧ください。

制度名	主な断熱対象	補助金の目安
住宅省エネ2026キャンペーン	断熱改修を含む省エネ改修	・40万円〜100万円 ・最低補助額5万円
先進的窓リノベ2026事業	開口部（窓・ガラス・ドア）の断熱改修	・住宅 1戸あたり100万円 ・1申請あたり合計補助額5万円以上
既存住宅の断熱リフォーム支援事業	断熱材・窓・ガラス＋（条件により玄関ドア等）	・補助対象経費の1/3以内上 ・戸建120万円/戸（玄関ドア5万円含む） ・集合住宅15万円/戸（玄関ドア改修で20万円/戸）
次世代省エネ建材の実証支援事業	・外張り断熱（外） ・内張り断熱（内） ・窓断熱（窓）など	・外張り断熱は補助対象経費の1/2以内 ・上限 1〜4地域：400万円/戸 ・5〜8地域：300万円/戸 ・内張り断熱は上限戸建200万円/戸 ・集合125万円/戸 ・窓断熱は上限150万円/戸（条件により200万円/戸の記載あり）
長期優良住宅化リフォーム推進事業	断熱（省エネ）を含む性能向上リフォーム（要件あり）	・補助上限（例）：80万円/戸または160万円/戸（事業タイプにより）＋条件により50万円を上限に加算
子育てグリーン住宅支援事業（リフォーム）	開口部断熱・躯体断熱等を含む（カテゴリー要件あり）	・上限：Sタイプ60万円/戸、Aタイプ40万円/戸

断熱リフォームでは、国や自治体の補助金制度を活用できる場合があります。特に窓・外壁・屋根などの断熱改修は対象になりやすく、条件を満たせば数十万円〜100万円以上の補助を受けられるケースもあります。

ただし、制度ごとに対象工事・補助率・上限額・申請条件が異なり、併用可否にも注意が必要です。また、年度ごとに内容が変更されるため、最新情報の確認と事前の申請手続きが欠かせません。

断熱リフォームは意味ない？本当に必要か確認する方法

「断熱リフォームは本当に意味があるの？」と疑問に思う方もいるでしょう。失敗を防ぐためには、まず自宅の現状を正しく把握することが不可欠です。

ここでは、ご自宅の断熱性能を確認する3つの方法を解説します。

▼断熱リフォームは意味ない？本当に必要か確認する方法 方法①｜築年数から断熱水準を推測する 方法②｜設計図面から断熱仕様を確認する 方法③｜専門家による現地調査を受ける

方法①｜築年数から断熱水準を推測する

ご自宅の断熱性能を大まかに把握するための第一歩として、まずは築年数の確認をおすすめします。建築された年代によって、国が定めている「省エネ基準」の水準が大きく異なるからです。

日本で省エネ基準が本格化したのは1980年以降のことです。そのため、それ以前に建てられた古い住宅では、壁や床に断熱材が全く入っていない可能性も少なくありません。

とはいえ、築年数だけで現在の性能を正確に断定することは難しいのが実情です。新築時の特別な仕様や、過去に行われたリフォームの履歴によって、実際の断熱状況は変わってきます。

まずは自身の家がいつ建てられたのかを調べ、断熱材の有無を推測する一つの目安としましょう。

方法②｜設計図面から断熱仕様を確認する

築年数よりもさらに正確に現状を把握したい場合は、新築時に作成された設計図面を確認するのが有効な手段です。図面を読み解くことで、どのような断熱材が、家のどの部分に施工されているのかがわかります。

数ある図面の中でも、とくに建物の断面を詳細に記した「矩計図」をチェックしてみてください。この図面には、外壁や屋根、床の構造にくわえ、使用されている断熱材の種類や厚みが具体的に記載されています。

図面から断熱材の有無や厚さが分かれば、家全体が本来持っている断熱性能をかなり正確に予測できるでしょう。もし厚みが足りない場合は、より性能の高い素材への入れ替えなどを検討する判断材料になります。

手元に当時の図面一式が残っているなら、リフォーム会社へ相談する前に一度仕様を確かめておくのが賢明です。

方法③｜専門家による現地調査を受ける

最も確実にご自宅の断熱状態を判断するには、専門家による現地調査を受けるのがベストな選択です。設計図面上では十分な断熱仕様になっていても、実際の建物がその通りの性能を保っているとは限らないからです。

長年の生活による経年劣化や壁の内部で起きている結露、あるいは新築時の施工不良などが原因で、断熱性が大きく低下しているケースは珍しくありません。

専門家が床下や小屋裏へ実際に潜り込んで確認すれば、断熱材の欠損やズレ、カビの発生状況などを正確に把握できます。

なお、フォームライトSLの認定施工店では、施工前に必ず現地調査を実施しているので、最適な施工方法の提案を受けられます。

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断熱リフォームでよくある失敗するケースと対策

ここでは、よくある5つの失敗ケースと、それを防ぐための具体的な対策を解説します。

▼断熱リフォームでよくある失敗するケースと対策 ケース①｜断熱材の施工不良で本来の性能が発揮されない ケース②｜部分断熱により温度差が生じる ケース③｜結露対策を考慮せずカビが発生する ケース④｜費用対効果を検証せず過剰投資になる ケース⑤｜補助金の申請要件を満たせず利用できない

ケース①｜断熱材の施工不良で本来の性能が発揮されない

断熱リフォームで最も避けるべき失敗は、施工不良によって本来の暖かさを得られないケースです。どんなに高価な断熱材を選んでも、職人の施工精度が低ければ実際の効果は大きく低下します。

例えば、現場でのカットや充填作業が甘く、柱と断熱材の間にわずかな隙間ができると、そこから熱が逃げやすくなります。隙間風が入るだけでなく、見えない壁の内部で結露を引き起こす原因にもなりかねません。

カタログ上の性能値だけで判断せず、過去の施工事例や実績が提示されているか、施工中の写真報告や気密測定に対応しているかなどを確認しましょう。

ケース②｜部分断熱により温度差が生じる

壁や窓だけを部分的に断熱し、結果として家の中に極端な温度差が生まれてしまう失敗もよく見られます。

暖かい部屋と冷たい廊下などの温度差が解消されないと、快適性が損なわれるだけでなく健康被害のリスクも高まります。特に冬場は、急激な温度変化によって引き起こされるヒートショック現象が大きな問題です。

リフォームを計画する際は単一の部屋にとらわれず、家全体の断熱バランスを考慮してプランを立てましょう。

ケース③｜結露対策を考慮せずカビが発生する

断熱性能を高めた結果、換気や防湿への配慮が不足して壁の内部にカビが生えてしまうトラブルにも注意が必要です。気密性だけが向上して湿気の逃げ場がなくなると、暖かい空気が冷たい壁に触れて結露を引き起こしやすくなります。

結露を放置すると、見えない壁の中でカビやダニが繁殖し、家の柱を腐らせたり住人のアレルギーを引き起こしたりします。現代の住宅基準で断熱化と適切な換気計画がセットで推奨されているのは、こうした深刻な被害を防ぐためです。

断熱材を追加する際は、防湿シートの施工など、湿気をコントロールする対策を講じましょう。

以下の記事では、断熱材と結露の関係性について詳しく解説しているので、合わせてご参照ください。

＞＞断熱材と結露の関係とは？｜原因や対策を徹底解説

ケース④｜費用対効果を検証せず過剰投資になる

とにかく性能の高い断熱材を選んだものの、住んでいる地域の気候に合わず、費用対効果が悪くなってしまうケースもあります。温暖な地域で寒冷地向けの過剰なスペックを採用しても、実感できる快適さにそれ以上の差は生まれにくいからです。

例えば、雪がほとんど降らないエリアで最高等級の断熱改修を行っても、冷暖房費の削減効果より工事費用の回収に時間がかかりすぎます。

日本は地域ごとに求められる省エネ基準の区分が細かく分かれているため、その基準を目安にしましょう。

ケース⑤｜補助金の申請要件を満たせず利用できない

お得に工事をしようと補助金を見込んでいたのに、いざ申請しようとしたら要件から外れていて利用できないケースもあります。

使用する断熱材の厚みや窓の性能が規定値にわずかでも届かなかったり、工事着工前に必要な申請手続きを忘れていたりすると、補助を受けられません。また、予算の上限に達してしまい、期限前に制度が早期終了してしまうケースも多々あります。

資金計画を狂わせないためにも、制度の最新情報を事前にしっかりと確認し、補助金申請に詳しい施工業者へ依頼しましょう。

まとめ

断熱リフォームを成功させるためには、予算や工事の規模に合わせて「最適な断熱材」を選ぶことが大切です。費用重視の場合はグラスウールやEPS断熱材、小規模の場合は、現場発泡ウレタンが適しています。

また、大規模になると骨組みから見直せるため、圧倒的な断熱性能を誇るフェノールフォームを採用するのもおすすめです。利用できる補助金制度を賢く活用し、まずは実績が豊富で信頼できる業者へ相談してみましょう。