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省エネ等級4の仕様規定

※本仕様(省エネ特級4)は省エネ住宅ポイントのみに適用。断熱等級4とは異なります。

断熱厚みの選択

フォームライトSLの区分

フォームライトSLは、JISA9526(建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム)A種3に区分されます。
A種3は断熱材区分のC区分(※λ=0.035~0.040 W/m・K)に該当します。
※λは断熱材の熱伝導率を示します。

部位ごとの厚さの決定方法

断熱厚さの計算式

断熱厚さ(mm)=熱抵抗値(m²・K/W)×熱伝導率(W/m・K)×1000

下記の2通りの選択が可能です。

(1)断熱材区分 C区分の早見表より厚さを決定。
(この場合はλ=0.040W/m・Kで算出)

※断熱区分の早見表は一定の幅を持つ断熱材を便宜的に区分しており、厚さを計算する場合、同一区分の中で一番低い性能を元に算出しています。

(2)フォームライトSLの個別のλ値及び熱抵抗値を用いて厚さを決定。
(この場合はλ=0.034 W/m・Kで算出)

←フォームライトSLの物性試験成績表をご参照ください。
※画像をクリックすると拡大してご覧になれます。

【例えば Ⅳ地域の屋根の厚みを算出する場合】

屋根に必要な熱抵抗値は 4.6(m²・K/W) より
(1)で算出した場合 4.6×0.04×1000=184mm(5mm単位で切り上げ) → 185mm (早見表)
(2)で算出した場合 4.6×0.034×1000=156.4mm(5mm単位で切り上げ) → 160mm
となるため、(1)よりも(2)の方が薄くなります。

(1)(2)何れも必要な熱抵抗値より算出をしていますので、結果は異なりますが基準に合致していると云えます。
(但し、(2)の場合は計算で使用した性能値が第3者により証明できるものとする。→試験成績書の添付が必要

断熱材厚さの軽減措置(トレードオフ)

屋根(または天井)、壁、床の断熱厚さを他の部分で補完する事で軽減する事が可能です。
※但し、屋根(または天井)及び床、壁及び床のどちらか片方の選択に限る。

■フォームライトSLでは主に屋根(または天井)⇔開口部のトレードオフを採用しています。

【例えば Ⅳ地域の屋根の厚みを軽減し開口部を強化する方法。】
通常は屋根160mmの場合、開口部は熱還流率4.65W/m・Kが必要ですが、
開口部を4.07W/m・Kに強化した場合、厚みを半減できます。→ 屋根80mmでOKとなります。

壁、床にもトレードオフが可能です。

断熱構造とする部分の定義

断熱構造する必要がある箇所

屋根(小屋裏又は天井裏が外気に通じているものを除く)、又は、その直下の天井、外気等(外気又は外気に通じる床裏、小屋裏若しくは天井裏をいう。以下同じ)に接する天井、壁、床(地盤面をコンクリートその他これに類する材料で覆ったもの。
又は、床裏が外気に通じないもの(以下「土間床等」という)を除く。以下同じ。)、及び、開口部並びに外周が外気等に接する土間床等については、地域の区分(判断基準別表に掲げる地域の区分をいう。以下同じ。)に応じ、断熱及び日射遮蔽のための措置を講じた構造(以下「断熱構造」という)とすること。

例外箇所

次の(1)から(5)までのいずれかに該当するもの、又は、これらに類するものについては、この限りでない。

  • (1)居室に面する部位が断熱構造となっている物置,車庫その他これらに類する空間の居室に面する部位以外の部位
  • (2) 外気に通じる床裏,小屋裏又は天井裏に接する壁
  • (3) 断熱構造となっている外壁から突き出した軒,袖壁,ベランダその他これらに類するもの
  • (4) 玄関・勝手口及びこれに類する部分における土間床部分
    ※断熱構造化を省略できる土間床等は、玄関及び勝手口の床面積の合計が概ね4m²程度の場合を想定しており(概ね10%まで)、その範囲内で省略することができる。当該範囲を超える場合には、土間床全部について断熱を省略することはできない。 また、玄関及び勝手口以外の土間床等(部分的な場合も含む)も断熱を省略することはできない。
  • (5) 断熱構造となっている浴室下部における土間床部分

防湿層の設置について

フォームライトSLが該当するJIS A 9526 A種3は、断熱材の室内側に防湿層を設置することが規定されています。 但し、以下に合致する場合は防湿層は不要です。

防湿層が不要な場合

透湿抵抗比が下表に示す値以上の場合

(部位:外壁、天井、屋根、外気に接する床、小屋裏に接する断熱壁)

地域区分

屋根又は天井

6

4

3

その他の部位

5

3

2

透湿抵抗比=(室内側透湿抵抗の総和)÷(外気側透湿抵抗の総和)

計算に用いる材料の性能値は第3者により証明できるものとする。→試験成績書の添付が必要。
※計算方法詳細についてはお問合せ下さい。

定常計算により結露が発生しない事が確認された場合

(部位:外壁、天井、屋根、外気に接する床、小屋裏に接する断熱壁)
第3者により性能(熱伝導率、透湿抵抗比)が証明できる場合のみ計算に組み入れても良い。
計算シートによる計算結果で結露が認められなければ防湿層は不要となります。
※計算シートについてはお問合せ下さい。