一般家庭でのエネルギー使用量の約70％は、「暖冷房・給湯」設備で消費されています(※2)。省エネルギーをすすめるためには、優れた断熱性能でエネルギー漏れのない住宅をつくることが大切です。

※2 エネルギー計量分析センターによる推計
日本では、｢エネルギーの使用の合理化に関する法律｣という法律が昭和54年に定められました。これに合うように、住宅の断熱の基準が昭和55年に示され、この基準は平成4年、平成11年と段階的にレベルアップされています。 住宅金融公庫でも、それぞれのレベルに応じた融資基準を設けて、省エネ住宅の建設を推進しています。